使えるねっとの製品は、業種・業界を問わず
多くの企業様にご利用いただいています

セキュリティ & ストレージサービス


ビジネスソリューション


ホスティングサーバ


使えるねっとが選ばれる理由

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自社国内データセンター

data center

20年以上のデータセンター運用実績


使えるねっとのデータセンターは使えるねっと本社も拠点を置く、長野県長野市にあります。ISO27001(ISMS)認定の万全なセキュリティ対策に加え、ネットワーク冗長、自家発電設備など20年以上のホスティングサービス提供の経験を生かし、最高基準のセキュリティポリシーで安定運用を実現します。

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セキュアで安心

quality

自社の専属スタッフだから、信頼できる


ネットワークの調整から、ハードウェアの管理まで全て自社スタッフが行なっています。提供するプランに最もふさわしいサーバ構成を、スタッフ自身が考え、日々改良しながら、お客さまにとってベストな環境のご提供を目指し、そしてサービスの向上と安心感をお客様に届けられるよう日々努力を重ねています。

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カスタマーサポート

Support

困った時も安心


自社専属スタッフのオペレータ、メール、チャットによるカスタマーサポートが充実しており、安心してサービスをご利用いただけます。今まで培ってきた経験とノウハウをもとに、お客様の課題を解決いたします。安心して使えるねっとのサービスをご利用いただけるようサポートをさせていただいています。

使えるねっとのサポート体制

使えるねっとでは、今まで培ってきた経験とノウハウをもとに、お客様に安心してサーバをご利用いただけますようサポートをさせていただいています。経験豊富な専属スタッフが連携しながら、お客様に「使えるねっと」を選んでよかったと思っていただけるような対応を目指しております。ご利用に際しまして、何かご不明な点などございましたら、どうぞお気軽にお問い合わせください。

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30 January 2024

クラウドサービスを自社ブランドで展開する方法:ホワイトラベルとは?

近年、「ホワイトラベル(white label / ホワイトレーベルとも)」という言葉を耳にする機会が増えました。「OEM(Original Equipment Manufacturing)」と言い換えても良いと思いますが、他社メーカーで製造されたものを自社ブランドとして販売するビジネス手法のことです。ちなみにプライベートラベル(プライベートブランド)とは、サービス業者や小売店がメーカーへOEM生産を委託することです。

29 March 2024

【2024年最新】法人向けクラウドストレージ15選を徹底比較!中小企業の選定ポイントや活用事例を解説

ここでは、多くの企業が導入しているクラウドストレージについて徹底解説します。クラウドストレージの基本や、中小企業にとってクラウドストレージが安全かつ効率的なデータ管理方法である理由を説明し、数多くのサービスの中から自社に最適なサービスを選ぶための視点をお届けします。クラウドストレージの導入について不安を抱えておられる経営者、担当者の方はぜひお役立てください。

28 February 2024

【2024年最新】クラウドストレージ比較おすすめ11選!無料の容量が大きいものから機能重視型まで

令和4年の情報通信白書によると、世界のパブリッククラウドサービス市場は2020年に35兆315億円となり、前年比27.9%増加しました。日本のパブリッククラウドサービス市場も2021年に前年比28.5%の1兆5,879億円に達しており、DX(デジタルトランスフォーメーション)を進めるために今後どの企業もクラウドストレージをますます活用し、ICT基盤を強化していくことが予測されます。

10 March 2024

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ここ十数年、ファイルサーバを従来のオンプレミス(自社所有環境)からクラウドに移行する動きが活発化しました。最近ではクラウド運用が複雑化したことで「オンプレミスに回帰」する企業も現れていますが、クラウドの高い拡張性や柔軟性を経験すると旧システムへの回帰はなかなか難しいのが現状のようです。

25 March 2024

クラウドバックアップとは?法人・個人向けのおすすめサービス比較8選

個人であれ、法人であれ、予期せぬ事態に備えた「データのバックアップ」は不可欠です。ただ、一口にバックアップといっても、データを別の端末に保管するローカルバックアップと、クラウドストレージを使用するクラウドバックアップがあります。

25 February 2024

クラウドファイル共有サービスとは?おすすめ8選と7つのメリットを解説

総務省の情報通信白書(令和3年度)によると、2020年にクラウドサービスを一部でも利用していた企業の割合は68.7%であり、2019年の64.7%から4.0ポイント上昇しました。